AIサーバー向け優先で供給不足が継続

台湾・台北市に本社を置く市場調査会社TrendForceは、2026年第2四半期におけるDRAM業界の売上高が、前四半期比59.5％増の約1,547億3,000万米ドルに達したとの調査結果を発表した。

従来型DRAMの契約価格が大幅に上昇したほか、LLMの学習および推論用途を中心とするAIサーバー需要により、HBM3EやLPDDR5X、大容量RDIMMの出荷が拡大。エージェンティックAIの普及も、各容量帯のRDIMM需要を押し上げているという。

一方、DRAMメーカーの在庫は歴史的な低水準にあり、追加供給の多くはサーバー用途へ優先的に割り当てられている。このため、第2四半期のビット出荷量は小幅な増加にとどまった。

2026年第3四半期は、従来型DRAMの契約価格上昇率が前四半期比13～18％へ鈍化する見通し。ただし、メーカーが供給を大幅に削減しているコンシューマ向けDRAMについては、最も強い価格上昇が予測されている。

メーカー別では、Samsung Electronicsが前四半期比63.4％増の609億8,000万米ドルで首位を維持し、市場シェアは39.4％。HBM4の量産および出荷を早期に開始したことで、ビット出荷量と平均販売価格がともに大きく伸びた。

SK hynixは同37.9％増の385億9,000万米ドルで、市場シェアは24.9％。Micron Technologyは同65.5％増の360億米ドルとなり、市場シェアを23.3％へ伸ばした。主要3社は2026年から2027年にかけて、先端プロセスへの移行を中心に供給量を増やす方針だが、ウエハ投入量の増加は限定的になるとみられている。

また、成熟プロセスを中心とするNanya TechnologyやWinbond Electronics、Powerchip Semiconductor Manufacturing Corporation（PSMC）も、主要3社で賄いきれない需要を取り込んだ。特にDDR4およびDDR3の契約価格上昇を背景に、Nanyaの売上高は前四半期比68.3％増、Winbondは同75.8％増となっている。

文： 編集部 松枝 清顕
TrendForce： https://www.trendforce.com/